日本における新型コロナの新たな感染者数が、若干落ち着いてきているようにも見受けられます。
検査数が十分足りていないようなので、安心できる状況ではないかもしれませんし、気を抜けばまた第二波が発生する可能性もありますので、これまで以上に気を引き締めて外出自粛を行う必要があります。
私も２週間以上のテレワークを実施しています。その間、出社したのは１日だけ、しかも作業は必要最小限として、３０分だけとしました。通勤時間もラッシュ時を避けたので、電車の中もガラガラでした。
新型コロナの影響により、強制的にテレワークへ移行した企業も増えていますが、多くの方々が「テレワークの優位性」に気づき始めています。
連休明けにテレワークロスが発生るする！
テレワークにより、オフィスで仕事をしていたときよりも集中して作業できるという人も多いです。私もそうですが。
通勤の移動時間も節約でき、周りの人の目や雑音を気にすることもありません。
大きな恩恵を受けてこの数週間、仕事をしているため、仮に新型コロナの勢いが収まり、緊急事態宣言が解除された場合、多くの企業ではテレワーク実施を解除することになると思われます。
新型コロナの不安が減るのはうれしい限りではありますが、「またオフィスに行かないといけないのか？」と感じる『テレワークロス』になる人々も多くなるのではないでしょうか？
テレワークロスになりそうな人
では、テレワークロスになりそうなのはどのような人でしょうか？
・人付き合いが嫌いな人（コミュニケーション障害）
・静かな場所でないと集中できない人
・通勤時間が長い人
・他人の視線が気になる人
私的にはすべて当てはまるわけですが。。。恐らくテレワークロスになり、仕事に行きたくない病になるかもしれません。
テレワークロスの復活手段
今回は新型コロナの感染拡大を防ぐための手段として、外出自粛によるテレワークの実施に至ったわけですが、そもそもテレワークというものは新型コロナが感染する前から、一部の企業、一部の社員で実施されていたことをご存じでしょうか？
一部の企業でテレワークを実施する理由としては、
・妊娠・育児・介護
・遠方居住者の新規雇用の創出
・オフィスコストの削減
などがありますので、外出自粛だけがテレワークの目的ではありません。よって、緊急事態宣言が解除されても、テレワークを実施する理由やメリットはいくつもあるわけです。
テレワークを企業が実施しない多くの理由としては、
・従業員の作業を管理できない
・自宅に持ち帰られる業務ではない
があげられると思います。業界や業種によってはそもそもテレワークができない場合もありますが、テレワークができるのに実施しないのは、ほとんどが管理側の問題と思われます。
企業や管理者が納得する結果が得られるようであれば、今後も継続してテレワークを実施する土壌ができる可能性があります。そのためには今テレワークを実施している期間に、会社や管理者が納得する成果を上げる必要があります。
テレワーク・ロスになる前に、テレワークの価値を企業や管理者に納得してもらえるような成果を出しましょう！
テレワークの推進
先に述べたように、テレワークは外出自粛の結果に行うものではありません。それ以外にも多くの目的があります。
・交通費の節約
・フリーアドレスによるオフィス賃貸料の節約
・遠方／地方の雇用（生活手当が安い、ニアショア）
・コミュニケーション障害者の雇用
・親の介護、育児
今後、日本は超高齢化社会となります。若い働き手が少なくなるため、新しい人材を確保することが困難になります。そのため企業は、様々な環境の雇用者のニーズにこたえる必要があります。
社会の状況が変われば、雇用者の環境も変わり、働き方自体を見直さなければなりません。その状況に企業も柔軟に対応する必要があり、テレワークのその手段の１つにすぎません。
テレワークは従業員にとってメリットのあるものというわけでなく、そもそもは企業にとって大きなメリットを及ぼすものであることを忘れないようにしましょう。